バスで近江今津から小浜へ入ったあたりで、突然スマホが「圏外」になりました。周囲には家もあるし、交通量もある国道を走っていますからこんなところで圏外になることはないと思うのですが。
前回、北陸本線で今庄のあたりを通過する時にも、突然「圏外」になりました。
私の契約している通信会社だけでしょうか、ほんと、こういう時に何が起きたのかよくわからなくて戸惑いますね。
それでも、あちこちを散歩していると、よほどの山間部でなければ圏外になることは少なくてすごいことだと思っていました。
ただ、一見人里離れた場所にも生活をしている方々がいますし、パソコンやスマホの通信状況はどうなのだろうと気になっています。
もはや日常生活には欠かせないパソコンやスマホですが、年金生活に入りあるいは後期高齢者くらいになった時に現在の高額な通信費を見直して、持たないという選択もあるのかなと考えていました。
そう考え始めて1年ほどしてから「携帯電話料金の値下げ」が行われました。でもその後、私の通信費は全く変わりません。
その当時どんな状況だったのだろうとニュースを検索してみました。
菅首相と言えば、「携帯電話料金の値下げ」を目玉政策に掲げてきた。実際、この1年、菅首相と武田良太総務大臣に通信業界は苦しめられてきた。
昨年、菅政権が誕生した当時、ある通信会社関係者は「今回の菅首相は本気だ。年内にも我々に結果を出せと圧力をかけてきた」とぼやいていた。
菅首相は、官房長官だった2018年夏から「日本の携帯電話料金が世界に比べて高すぎる。4割値下げできる余地がある」と主張していた。
そこでKDDIとソフトバンクは2020年10月にUQモバイルとワイモバイルというサブブランドで安価なプランを発表。しかしサブブランドでお茶を濁した両社に対して、武田総務相が「メインブランドで値下げしないと意味がない。誠意を見せろ」と激怒した。
（「「スマホ料金値下げ」を1年で実現した菅首相が退陣。５G普及への悪影響、将来的な値上げの可能性も」YAHOO!JAPAN ニュース、2021年9月6日）
なんだかよくわからない経緯ですが、「誠意を見せろ」と激怒して政策を進める方法はおかしいとむしろ通信会社に同情したくなりますね。
医療もそうですが、一流なみの内容を激安価格で安全に快適に提供しろと言われているような。
ゆくゆくはパソコンは処分してスマホだけにして通信費用を抑えようと考えていましたが、このところの性急なマイナンバーカードのやり方を見て、そうかあの時の「通信料金値下げ」はマイナンバーカードをスマホに入れさせるためだったのかと思えてきました。
まあ、私はiPhoneなので当面関係がなさそうですけれど。
ただ、自分の証明に通信機器が必需品になるような方法を半ば強制的に進めていくのに、その料金の負担は誰の責任になるのでしょう。
今はむしろ払える人は適正な価格を支払って、安定した通信環境を開発維持してくださると良いのに。
そしてできればwifiを合わせて持たなければシステムアップデートもできないような状況から、以前のようにスマホ一つで完結できると良いのですけれど。
スマホでほとんど動画も見ない私は、アップデートのためだけにwifiを使わなければならないのはなんだか変ですよねえ。そうやってまた通信費や周辺機器を購入する負担が増えていきます。
デジタル技術に強くない人や、ネットの高速通信を使える環境にない人たちが落ちこぼれることのないようにする配慮が全く感じられないばかりか、人を怒鳴って何かを変えさせているとしたらやはり今の政治の世界は一部の人の強い信念によって動いている、リスクマネージメントとはほど遠い世界ですね。
「迫るのではなく共に進める」
今の日本の政治にかけている雰囲気はこれかもしれないと思うことが増えました。
「小金がまわる」まとめはこちら。
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